空室を埋めるための対策を考える

はじめに

不動産投資を行う場合、気になるのが空室問題です。
空室は収入減に直結しているため、不動産オーナーにとっては永遠の課題といえるでしょう。
では今からできる空室を作らないための対策や、空室が出てしまった場合にその状態を長引かせないための対策はあるのでしょうか？
この記事では、不動産オーナーさんが取り組むべき「空室対策」について、さまざまな角度から見ていきたいと思います。

空室を埋める必勝法

「必勝」とタイトルには書きましたが、投資においては「勝つこと」よりも「負けないこと」の方が大事だとよくいいますよね。
これは不動産投資でも同じかと思います。
一つの物件では収益が上がらないからといって、所有するアパートの数を増やすのではなく、いかに空室を埋めて今後出さないようにするのかを考えるのが大切なのです。
では、空室対策として有効とされる方法をいくつか見ていくとしましょう。

敷金・礼金を見直す

まずは資金をかけないで行える方法です。
それは敷金・礼金の金額を見直すことです。
一時金とはいえ、オーナーにとっては大事な収入源の一つですから金額を見直し、減額するのは抵抗感があるかもしれません。
特に敷金に至っては家賃滞納や原状回復の際に充てる資金なので下げたくはないはずです。

ですが、入居者にとってはそれらがネックになってくるのです。
引っ越しはただでさえ初期費用がかかるのに、そこに敷金・礼金が乗っかってくるとなると同じような条件の物件なら、それらが少しでも安い、またはない方へ入居したくなるものです。

ですから、敷金・礼金を減額するか、いっそのことなくすことができれば入居者を呼び込むのに一役買います。
それに家賃そのものを下げてしまえば大きな収入減になりますが、敷金・礼金なら一時金なので家賃ほどの大きな影響は出ません。

フリーレント期間を作る

敷金・礼金の減額と同等以上の効果を発揮するのがフリーレント期間です。
フリーレント期間は家賃を免除する期間のことを指します。

繰り返しになりますが、引っ越しには費用がかかります。
それが少しでも安く抑えられるのは、入居を検討する者にとってはありがたいことなのです。
ですから、フリーレント期間を作るだけでも入居検討者を引きつける魅力になります。

こちらも期間中は収入減になると思いますが、費用をかけずに取り組める方法の一つです。

特化型にする

今や外国人留学生の数は30万人に迫る勢いといわれています。
となると、それだけ外国人の需要も増してくると考えられます。
その点に目をつけて外国人留学生や労働者に特化した運営をしてみるのはいかがでしょうか？

外国人の人たちは仲間でコミュニティーを作る傾向があり、不慣れな日本で住みやすい環境があるとなれば、仲間内でその情報が広がり、次々に空室を埋める可能性もあります。
また、外国人と同じように最近需要が高まってきているのが単身高齢者です。
高齢化社会が進んでいくとされる日本なので、当然といえば当然でしょう。
こちらの方も単身高齢者に合わせた環境作りをすれば、強力な空室対策となりえます。

ただ、このような特化型のアパートにするには費用や手間がかかります。
ですが、供給過多といわれる賃貸市場で生き残っていくためには有効な空室対策といえます。