入居希望者の妥協点から見る賃貸空室対策

【はじめに】
賃貸で部屋探しをしている人が「これは妥協してもいいかな？」と思う点は「家賃」と「築年数」が多いようです。しかしオーナー側からは、「築年数」は賃貸経営で空室となるマイナスポイントと捉えられがちです。この違いとはどういったものでしょうか？
この記事では、入居希望者が部屋を決めるうえでの妥協点と入居者ニーズから見る、空室対策についてご紹介していきたいと思います。

【入居者は築年数には寛容？】

冒頭でもお伝えしていますが、2017年に行われたあるアンケートによると、部屋探しの妥協点として「部屋の広さと間取り」とともに「築年数」を挙げている人が実に10.2％もいることがわかりました。これは若い世代の社会人・学生に見られる傾向のようで、このことから若い世代の人が部屋の築年数については寛容であることが見て取れます。
賃貸経営をしているオーナーさんの中には、築年数が経ってしまっていることを理由に空室対策を行っていない方もいらっしゃるようですが、あきらめずにポイントを押さえて空室対策を行うことが重要です。

【築年数が入居率とかかわる本当の理由とは？】

前項で「若い世代の入居者が築年数について寛容である」とお伝えしていますが、実際的に築年数が経っている賃貸物件の入居率が下がっているのは事実です。
ではどういった理由で、築年数が経った物件は空室率が高くなるのでしょうか？
答えは入居者ニーズにあります。
築年数が経っている物件は建てられた当時の流行りであった一口コンロとシンクが一体化したミニキッチンや、バス・トイレが一緒に設置されているユニットバスなどを取り入れている物件が多くあります。
しかし今の入居者ニーズは、バス・トイレ別、大きなバスタブ、キッチンもカウンター式やシステムキッチンなど、ゆとりを持った空間づくりが主流です。
このことから、築年数は妥協できたとしても、中身の設備がニーズに合わないといったことが空室になってしまう大きな理由になるようです。

【古くても入居率を上げる方法とは？】

築年数を短くしたり、立地条件を変えることはできません。
しかしリノベーションで最新のお部屋デザインや設備を取り入れたり、セキュリティ設備や外観などを変更したりすることは可能です。
最新の入居者ニーズなどを確認しつつ、先行して設備投資を行うことを考えてみるのもよいかもしれません。

【まとめ】

賃貸物件の築年数は、入居率を下げてしまうポイントになると考えがちですが、本当の理由は、古い物件の設備や部屋のつくりなどが、現在の入居者ニーズに合わないことにあるということがわりました。外観や内装、あらゆる設備については、空室対策としての検討の余地があるのではないかと思います。
またそれほどコストを掛けなくても、気配りの利いた、ちょっとした設備でも入居希望者の心をつかむことができます。
人気物件などの情報を取り入れたり、今入居者が求めているものは何かにフォーカスを当てて、これからの空室対策に取り入れていきましょう。